東京五輪、開催可否２月ヤマ場 中旬に組織委とＩＯＣ合同事務折衝
- スポーツ
- 2021年1月8日
政府は７日、新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言を再発令した。今夏に１年延期された東京五輪の開催への是非を問う声が高まる中、２月中旬に予定される大会の準備状況を確認する五輪組織委と国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の合同プロジェクトレビュー（事務折衝）が、開催可否への一つのヤマ場となる見通しだ。コロナ禍に収束の傾向が見られない場合は難しい判断を迫られる。宣言を受け、１都３県でのイベント開催要件は上限を５０００人とし、かつ収容率は５０％以下に厳格化され、各スポーツ団体は対応に追われた。
スポーツ報知より転用
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