パイオニア、香港ファンドが買収＝3000人削減、上場廃止へ

　経営再建中のパイオニアは7日、香港の投資ファンドの出資を受け入れ、完全子会社になることを決めたと発表した。来年1月の臨時株主総会で承認されれば、パイオニア株式は同3月に上場廃止となる。今後2年かけ、国内外で全体の15％に当たる約3000人を削減。音響機器メーカーとして一世を風靡（ふうび）した名門が外資傘下で再建に挑む。

香港に本拠を置く「ベアリング・プライベート・エクイティ・アジア」（BPEA）は来年3月をめどに第三者割当増資の引き受けなどでパイオニアに770億円を出資。その上で既存株主からも約250億円で株式を買い取る。取得価格は1株当たり66．1円で、7日の終値（88円）を25％下回る。

パイオニアの森谷浩一社長は続投する一方、他の取締役は辞任。BPEA側が取締役を2人程度派遣する。生産拠点の統廃合も検討する。